暫定の規則です。

 

当社およびその加盟社向けのグループ規則

総則

この規則は、音浜高速鉄道架空会社(以下、当社または甲と言う)とその加盟社に適用される規則である。当社の取締役会の他、全社員・乗客・またはこれに類する者若しくは閲覧を希望した者が閲覧することができる。取締役会は、この規則に関して意見・訂正・変更指示を出すことができる。

 

第一条 当規則の目的

当グループは、お客様に対し高いサービス力を提供し続けるため、車内内装・運賃やその他の部分にわたり、大まかなガイドラインを示している。ここでは、乗客が使用すると思われる場所についての基準をここに示す。

 

1 駅舎外装

・駅舎は、1級建築士により震度7クラスでも倒壊・破損・落下の恐れがないと判断されていなければならない。また、新築・改築する場合は、日本国の建築基準法の耐震基準、また建築基準法に則ったものでなければならない。

 

2 駅内店舗

・駅構内にある店舗は、公序良俗に反するものであってはならない。前述の基準を満たせば、どのような店舗でも出店できる。その他の規則は別紙「駅構内出店規則」に基づく。

 

3 駅設備

駅には最低限な設備として、・化粧室・エレベータまたはスロープ・時刻表・案内板(点字対応のもの)・ホームがなければならない。大都市近郊区間では・化粧室・エレベータまたはスロープ・階段・時刻表・ホーム・券売機1台以上(当社が別に定める駅係員が無人の駅を除く)・精算機(〃)・窓口(〃)・案内板(点字対応のもの)・黄色線・柵・インターホン・屋根・発車標・ベンチ・待合室・お知らせボード又はこれと同類の電光掲示板・非常出口灯がなければならない。

構内踏切は人身事故が起こる可能性があるため、当社としては推奨できない。ホームドアを設置することが推奨される。

 

4 運賃

運賃基準は、高くても安すぎてもならず、費用が回収できてかつ乗客にも利用しやすい運賃を設定しなければならない。

1駅区間は100円とすることもできる。ただし、駅間距離が長い場合は適用しなくてもよい。また、加盟各社の判断により1日乗車券を発売することができる。金額は、全線往復に数十円調整したものを基本とする。ただし、路線が複数ある場合はこの限りではない。初乗り運賃(1駅区間を除く)は、距離が遠い場合や地方交通線等の特別な場合を除き190円を超えてはならない。

加盟各社の判断より途中下車を可能にすることが推奨される。

 

5 接客

当社の駅係員、乗務員、またはこれに類する者は、当日の接客業務を行う前に「接客テスト」が実施される。これは上級職員により適格と判断されなければならず、また上級職員は、「人材不足」を考慮してはならない。

 

6 券売機器・精算機器またはそれらに類する機器

券売機並びに精算機は、他の鉄道会社で使用している一般的なものでなければならない。利用者にとって使いやすくするべく、タッチパネル式と従来のボタン式の券売機を両方設置することが推奨される。なお、前述のもので比較的安価で導入が可能ならば、他の鉄道会社から券売機または精算機を譲り受けてもよい。この場合、故障などがないか、別紙「券売機ガイドライン」に基づき検査しなければならない。

券売機・精算機は各駅には最低1台、床から最低65センチ~70センチほどの高さ(傾斜している場合は、設置店の直下の床からの高さ)に券売機・精算機を設置することが推奨される。

なお、何らかの理由でそれが不可能である場合は、床から最低65センチ~70センチほどの高さにインターホンを設置しなければならない。

 

7 化粧室

化粧室は、バリアフリーに対応したものでなければならない。各駅には最低1基、オストメイト対応(当社が別に定める駅係員が無人の駅を除く)・車いす対応のものを設置しなければならない。また、すべての個室は、別に定める場合を除き洋式でなければならず、床面が1.8m四方以上なくてはならない。乗客に恐怖感を与えることを避けるため、自動洗浄装置を設置しない手動洗浄のものを、大便器、小便器共に最低1基設置しなければならない。

小便器においては、当社が別に定める駅係員が無人の駅を除いて、最低1基、手動洗浄のものを設置しなければならない。無水トイレを設置することが推奨される。

 

手洗い場は、各駅に最低1基設置しなければならず、また車椅子に対応する洗面台を最低1基設置しなければならない。

 

8 エレベータ

エレベータは、橋上駅や地下駅などに設置されるものである。駅舎の各出口に1基以上、駅構内の島式ホーム1つあたり1基以上設置することが推奨される。何らかの理由で設置できない場合、スロープを設置しなければならない。扉が前後2か所あるものが推奨される。扉が1か所しかないものを採用する場合は、扉の幅が1m以上、また床面は1.8m四方以上、高さは2.2m以上なくてはならない。エレベータ操作盤は最低1か所、床から65cm~70cmセンチのところに設置しなければならず、またその操作盤は点字対応のものでなければならない。

 

9 階段

階段は、ほぼ全駅に設置されるものである。

階段は、蹴上(階段の段の床面と上下の階段の床面)の幅が17cm以下で、踏幅は28cm以上、また階段の幅は80cm以上、当社が定める大都市近郊区間の駅においては150cm以上なければならない。また、高さ3m以内毎に踏幅120cm以上の踊場を設置しなければならない。ただし、構造上不可能である場合や緊急・非常階段や明らかに係員しか使用しない階段はこの限りでない。

また、緊急・非常階段を除くすべての階段は、手すりを設置しなければならない。

 

10 エスカレータ

エスカレータは、大都市近郊区間に設置することが推奨される。最低限な設備として、ステップとともに動く手すりを左右に1本ずつ、すべてのステップに黄色線、非常停止ボタンをエスカレータの端部に1か所ずつ、長さが2mを超えるものは1.5mごとに非常停止ボタンを設置しなければならない。

なお、エレベータの設置が困難な部分については、車いす対応のエスカレータとエスカレータの端部にインターホンを設置しなければならない。

エスカレータは、蹴上(エスカレータの段の床面と上下に隣接したエスカレータの床面)の幅が20cm以下で、踏幅は35cm以上、また欄干(エスカレータの内幅)幅は70cm以上なければならないが、大都市近郊区間では欄干幅は1.2m以上なければならない。ただし、シート式のエスカレータ(動く歩道とも呼ばれる)は欄干幅は70cm以上なければならないが、大都市近郊区間では欄干幅は1.2m以上なければならない。シート式は蹴上と踏幅がないため、ここでは定めない。

 

11 ホーム

ホームは、最低幅が2m以上なくてはならず、大都市近郊区間では4m以上なくてはならない。階段を設置する場合は、階段の最大幅とホーム端部(線路側)との隙間は1.2m以上なければならない。それ以下の場合、乗客はその部分を通行することができず、その近くの列車の扉は封鎖される。この場合は、その扉が開かないことを車内及び駅構内放送または張り紙で乗客に知らせなければならない。

電車とホームとの隙間はできるだけ狭くし、ホーム床面と電車の床面の高さは10センチ以内でなければならない。電車とホームとの隙間が8cm以上ある場合、車内放送や駅構内放送で乗客にそのことを知らせなければならない。

 

12 電車車内

通勤車両の座席は1両当り最低12席以上(内最低6席以上優先席要)、車いすスペースを1編成につき1か所以上(都市部付近を走行する列車は2両に1か所以上)、手すりとつり革、空調装置または扇風機を必要とする。20m級車両の扉数は最低2扉(特急型車両を除く)、大都市近郊区間では4扉、18m級の車両の扉数は最低2扉、大都市近郊区間では3扉でなければならない。クロスシート、またはこれに類するものを設置する場合、或いはロング・クロス可変式シートを設置する場合は、通路は1.3m以上なければならない。また、都市部を走行する列車は、出来る限り立席スペースを設けなければならず、また非常スイッチの誤作動を防ぐため、立席スペース付近には非常スイッチを設置してはならない。

各扉の下には、非常レバーを設置しなければならない。

蛍光灯は長さ14m以上のものでない限り、蛍光灯は最低8本取り付けなければならない。LED蛍光灯が推奨される。ただし、長さが14m以上のものは最低2本取り付けなければならない。球型のものに関しては、1両につき最低20個以上(LEDにおいてはこれの倍以上)取り付けなければならない。

監視カメラを設置することが推奨される。

車両の性能は設計最高速度が80キロ以上、前照灯・後尾灯が各2つ以上(LEDに関しては6灯で1つとする)なければならない。

運転台には、自動運転を考慮したものでない限り、車内放送装置・電話・無線・GPS装置・緊急停止装置(TE装置)・EB装置またはデッドマン装置・1~8段と非常、抜取のあるブレーキと1~4段のノッチがなければならない。各編成には、編成の半分(10両の場合、5両以上)以上モーター車両がなければならない。

以上の項目を、音浜本部車両区、稲崎検車区、モノレールにおいては蘇我営業所のいずれかで全ての項目に合格するかどうかを検査し、車内に1か所以上検査合格証を掲示しなければならない。有効期限は、発効日より2年とし、<全般検査>毎に更新する。

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 社内規則

第一条 業務の最低人数

業務に関する最低人数は、次のとおりとする。

イ 列車運転業務 1人以上(入社5年未満の者を伴う場合は入社5年以上の者が同伴必須で、最低2人)

ロ 車掌業務 1人以上(入社5年未満の者を伴う場合は入社5年以上の者が同伴必須で、最低2人)

ハ 発券業務(車内) 1人以上

ニ 駅員業務 第一種主要駅は6人以上、第二種主要駅は3人以上、第三種主要駅は2人以上、第一種、第二種、第三種主要駅以外の昼間時間帯無人駅(以下、地方駅等と言う)は1人以上(いずれも第一種または第二種主要駅の駅員派遣による)

 

ホ 無人駅遠隔管理業務 第一種主要駅1駅当たり3人以上

ヘ 整備業務

整備業務は、車両整備部、保線部に分かれ、いずれも1チーム10人以上いなければならず、9人以下の場合は整備業務ができない。

ト 事務等 

 

第二条 絶対的必要記載事項

労働者は、1日8時間を超え、また1週間につき40時間を超えて労働してはならない。

また、労働者には1日あたり1時間以上の休憩を入れなければならない。実質労働時間は、1日7時間である。

始業及び終業の時刻は、次の通りとする。

1 第一条イ、ロ、ハの業務時刻

イ 4:00~12:00

ロ 11:00~19:00

ハ 18:00~1:00(寝泊り)

 

2 第一条ニの業務時刻

第一種主要駅

イ 4:00~12:00→仮眠 ハ時間帯へ

ロ 11:00~19:00→就寝 イ時間帯へ

ハ 18:00~2:00(寝泊り)→就寝 ロ時間帯へ

第二種主要駅

イ 当該駅の始発列車40分前~13:00→仮眠 ハ時間帯へ

ロ 12:00~20:00→就寝 イ業務へ

ハ 19:00~当該駅の最終列車出発40分後→就寝 ロ時間帯へ

第三種主要駅

イ 6:30~14:30

ロ 14:00~21:30

地方駅等

イ 6:00~10:00→本条第三項イへ

ロ 本条第三項ロより→16:30~21:30

 

3 第一条ホの業務時刻

イ 本条第二項地方駅等イより→10:00~14:00

ロ 13:30~16:30→本条第二項地方駅等ロへ

ハ 5:00~10:30、16:00~18:30

ニ 18:00~0:00→就寝 ハ業務へ

 

4 第一条ヘの業務時刻

イ 20:00~翌4:00

ロ 8:00~16:00

 

5 第一条トの業務時刻

イ 8:30~16:30

 

なお、休憩時間は担当部署が決定する。

 

休日は、次のとおりとする。

・12月31日~1月3日、土日祝日、会社特定日 ※労働者が自ら希望して休日に労働する場合はこの限りでない

 

なお、給与、給与計算方法、退職条件、有給休暇については各部署で定めるものとする。

 

第三条 表彰と制裁

表彰は、会社に著しく貢献があった者を表彰する。

賞与は、次のとおりとする。

・上部役職への推薦

・部長への推薦

・追加給与の支給

・有給休暇日数の追加

※いずれの場合も、表彰状が授与される。

 

制裁は、会社に著しく支障をきたした者を処分する。

処分は、次のとおりとする。

・免職

・停職

・減給

・文章または口頭による警告

※いずれの場合も、10年前に遡り給与の30%は当社に返上するものとする。